【はたらく個人のデジタル学習実態調査2024】2023年度に引き続きはたらく人の約６割が「学んでいない」 学ぶ人を増やすには企業からの学習機会の提供と未来を見据えた学ぶ動機付けが必要

本調査は、はたらく個人のデジタル学習についての現状や学習実態など、昨年度との比較に加えて、「学べていない人」と「学んでいる人」、学びを業務に「活かせていない人」と「活かせている人」の違いも調査する目的で実施した。調査の結果、企業からのDXやデジタル活用を学ぶ機会の提供は17％以下であり、2023年度から2024年度と大きく変化していないという現状が明らかになった。「はたらいて、笑おう。」をビジョンに掲げるパーソルグループのパーソルワークスイッチコンサルティング株式会社は、2023年度に引き続き、企業ではたらく5,000名を対象に、「はたらく個人のデジタル学習実態調査2024」を実施した。■「学ばない人」はデジタルを学ぶ必要性を感じておらず、「学べている人」は将来へ向けての学習提供を求めている。学習者起点の“ラーニングデザイン”による学びの体験価値向上が成功の鍵。調査結果より、企業からのDXやデジタル活用を学ぶ機会の提供は約17％と2023年度から2024年度と大きな変化は見られない。また、2024年度はさらに踏み込んで「学ぶ人」「学ばない人」の特徴を捉える調査を行った。結果、「学ばない人」の約半数はデジタル学習の必要性も感じていないという実態が分かった。「学ばない人」は企業におけるDX目的を理解せず現在の業務においてデジタル化を必要としていない一方、「学べている人」は企業におけるDXを理解し将来へ向けてのデジタル学習を求める傾向が見られた。「自身の役割と企業の目指す方向性を理解する」「学習の機会と重要性を伝える」「将来の業務を見据え、責任・期待を伝える」「デジタル学習の実現効果を明示する」ことにより「学べている人」が増えると考えられる。加えて、学んだ事を業務で活かせる人材を増やすためには、「業務に活かせる学習設計と提供」「学習内容と評価の関連付け、成果を適切に評価する仕組み」も重要である。そのために企業は、引き続き単なる学習コンテンツの提供にとどまらず、学習者の意欲や成果を最大化するために、将来につながる学習者起点の体験に重点を置いたアプローチが必要である。学習計画から実践までを総合的に設計する”ラーニングデザイン”はもちろんのこと、さらなる学びの体験価値向上が今後の人材開発において成功の鍵となる。■主な調査結果・詳細デジタルに関する学習の必要性
情報元サイト：「Digital Shift Times」
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