DX人材不足を解消業務に精通したデジタル活用人材を育成する「リスキリング」手法とは

DX推進上の課題は「人材不足」 多くの企業や組織がデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めている中、DXに必要なスキルを持つ人材、いわゆるDX人材不足が深刻な問題になっています。 IT調査専門会社のIDC Japanが2021年11月2日に発表した、DX動向調査の日本と世界の結果の比較によれば、国内企業におけるDX推進上の課題は「必要なテクノロジーを持った人材の不足」が42.0％で、世界の企業の22.7％と比較すると、19.3ポイントもの開きがあり突出していることがわかりました。 また、世界の企業で課題認識が高く、かつ国内企業の認識と差がある項目として「実施のための予算が不足（11.6ポイント差）」「変革に対する社内の抵抗（6.0ポイント差）」があります。これらの項目はDXの実装段階において直面する課題ということができることから、いずれ、多くの国内企業でも直面することが考えられます。 IT人材不足を解消する「リスキリング」と「リカレント」とは？ こうした課題に対し、人材の有効活用を促進するために、社内の人材をDX人材に転換させる取り組みとしてリスキリング（Reskilling）の重要性が高まっています。経済産業省はリスキリングの定義として「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」と示しています。 スキルの「学び直し」という意味で、社会人の転職やキャリアアップの文脈で用いられることがあるものの、近年、ビジネスのデジタル化に伴い、テクノロジーの進展や産業構造の変化によって新たに生まれる仕事や、業務プロセス変革に対応するためのDXに向けたスキル習得の取り組みを意味することが増えてきました。 また、リスキリングと似た考え方に「リカレント教育」があります。「スキルの再教育、新たなスキルの獲得」という意味では大きな違いはありませんが、リカレント教育は、大学に入り直すなど「働く→学ぶ→働く」のサイクルを回すことで、職を離れて新しいスキルを身につけることが前提で、従業員側に主体が置かれた考え方といえます。 これに対し、リスキリングは、企業側がこれから必要となる新しいスキルを従業員に身につけてもらう取り組みという点に主眼が置かれます。主体は企業側に置かれ、今後もビジネスで
情報元サイト：「アステリア株式会社」
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