DXが進まない理由トップに挙げられる「人材不足」、企業がIT人材不足に備える2つの準備とは

DXが遅れることで予想される損失 デジタルテクノロジーを活用し、データを活用してビジネスモデルや働き方を変革するデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進が企業の経営課題となっています。 このDXへの取り組みが遅れた場合のシナリオについて記憶に新しいのが、経済産業省が2018年9月に発表した「DXレポート」の「2025年の崖」です。同レポートでは、複雑化・老朽化・ブラックボックス化した既存システムが残存した結果、レガシーシステムの維持管理費の高騰や、IT人材不足が進み、ITシステムの運用・保守の担い手不在から多くの技術的負債を抱えるとともに、業務基盤そのものの維持・継承が困難になることで、2025年までに年間で最大12兆円の経済損失が見込まれるという問題が指摘されました。 このように、DXへの取り組みが遅れることで企業業績に悪影響が及ぶことが認識されているものの、思うようにDXが進まない状況があるのも事実。どういった要因がDX推進を阻んでいるのでしょうか。 DX推進を阻む「IT人材不足」の現状 いくつかの統計調査を見ると、DXが進まない背景に「IT人材不足」があることがわかります。 経済産業省は2019年に「2030年にはIT人材は最大で約79万人不足する」という見通しを示しています。 出典元:－ 経済産業省の調査(2019年3月) また、DX推進を担うIT人材について、総務省が2021年7月に発表した「令和3年版 情報通信白書」によれば、企業でDXが進まない理由として挙げられたのは「人材不足」が53.1％を占め最多でした。 出典元：総務省「情報通信に関する現状報告（令和3年版情報通信白書）」 詳細はこちらの記事もご参照ください。 そして、IDC Japanが2021年11月2日に発表したDX動向調査の日本と世界の結果の比較によれば、国内企業の42.0％がDX推進上の課題として「必要なテクノロジーを持った人材の不足」を挙げ、世界の企業の22.7％と比較すると、19.3ポイントもの開きがあることがわかりました。 全従業員が備えるべき「DXスキル」とは？ ただ、一口に人材不足といっても、必要とされる人材像や育成方法がわからないという企業もあるでしょう。この点について、ガートナージャパンは2021年8月、「デジタルトランスフォーメーション（DX）の
情報元サイト：「アステリア株式会社」
[ オリジナルサイトで見る ]